株式会社イメージワン GEOソリューションチーム　お役立ちブログ

Pix4D社のスマートフォン計測「PIX4Dcatch RTK」を試しに利用してみたいとのご要望に応え、株式会社イメージワンでは、スマホ測量のレンタルサービスを実施しております。

Pix4D社のスマートフォン計測「PIX4Dcatch RTK」ならびにRTK測位に必要なハードウェア「viDoc RTK rover」のご紹介、既存のLiDAR方式スマホ測量との違いを紹介いたします。

2023年5月24日(水)から5月26日(金)まで、幕張メッセで開催される、建設・測量生産性向上展「CSPI-EXPO」に本年も出展します。 当社では、Pix4D社製ソフトウェアのご紹介だけではなく、スマートフォンを用いた計測ツール、AIを活用した森林解析ツールを展示します。

「PIX4Dfields」はDJIが発売している最新の農業センシング用ドローン Mavic 3 Multispectral (Mavic 3M) に対応をしています。

イメージワン本社移転の案内

2022年5月25日(水)から5月27日(金)まで、幕張メッセで開催される、2022年度建設・測量生産性向上展「CSPI-EXPO」に本年も出展します。 当社では、多くのユーザー様にご利用を頂いておりますPix4D社製ソフトウェア、「viDoc RTK rover」、GeoSLAM社のモバイルマッピングレーザー等の展示を予定しております。

このたび、当社が取り扱っているPix4D社製のオンデスクトップ向けソフトウェア「PIX4Dmapper」「PIX4Dmatic」の 画像処理に最適な高性能ワークステーションにつきまして、アプライド株式会社様と協働した推奨モデルの展開を開始いたしました。

「PIX4Dmatic」は、Pix4D社が開発した次世代のSfMソフトウェアで、プログラムの見直しやユーザーインターフェースの改良など、「PIX4Dmapper」と比べて処理時間の大幅な削減だけでなく、UAV（ドローン）を飛行出来ない環境下で有益な「PIX4Dcatch」で撮影した大量の画像から、精確な点群、DSM、およびオルソモザイクを生成することが可能です。

Pix4D社製SfMソフトウェア「PIX4Dmapper」をご利用に際し、ソフトウェアに関する基本情報や、使い方、写真測量にまつわる基礎知識、更には「当社独自のノウハウ」を盛り込んだナレッジデータベースを本日より「無料」で公開をいたします。

2021年6月1日でPix4D社は創業10年を迎えました。

熱赤外線画像を活用した検査・調査とは、測定対象となる物体から放射される赤外線を感知したうえで、物体の移動量や質量または温度などの数値を計測する方法のことを指します。 本記事では、熱赤外線画像の活用例についてまとめました。 導入を検討している方は、是非参考にしてみてください。

植生指数とは、衛星から送られてくる観測データを基に、植生状況の把握を目的とした指標となります。 本記事では、植生指数の活用にともなうデータの作成方法についてまとめました。 自社事業において取り入れを検討している方は、是非参考にしてみてください。

常日頃からCADデータを取り扱っている企業のなかには、「3Dメッシュを使用するにあたり、どのような工程が必要になってくるのか？」といった疑問を抱えている担当者も多いのではないでしょうか。 そこで、本記事では、活用にともなうポイントについて紹介します。 3Dメッシュを活用した業務の取り入れを検討している方は、是非参考にしてみてください。

建設業界で活用され始めているドローン測量。 人が立ち入れない場所で測量できたり、航空機や地上で人が測量するよりコストを抑えられたりなどメリットの多い方法ですが、実はデメリットもあります。 ドローン測量をマスターするには、良い面だけでなく悪い面も理解しておきましょう。 そこで本記事では、ドローン測量のデメリットを解説します。 ドローン測量を上手く活用したいと考える人は、是非読んでみてください。

「空撮」を私たちの身近なものに変えたドローンは、測量の世界にも大きな変化を起こしていることをご存知でしょうか。 この記事では、測量に携わる方に、ドローン測量で得られるメリットについてご紹介します。 これまで測量を行う上で課題となっていた点も、ドローン測量なら解決できるかもしれません。 より早くより正確に測量を行うために、ぜひ知っておきたいドローン測量のメリットを見ていきましょう。

先般、東京オリンピック競技大会・東京パラリンピック競技大会に関連して、聖火リレールートの無人航空機（いわゆるドローン）の飛行が禁止されたことがスポーツ庁から告示・通達をされましたが、業務や個人利用関わらず、飛行に問題がないか確認が必要です。

2021年3月9日の閣議で「航空法等の一部を改正する改正案」が決定され、今後改正航空法案は通常国会で審議されることになります（国土交通省のリリースはこちら）。特に本このコラムを見られる方が気になるドローンに関する部分のポイントを抜粋しますと、概ね以下の通りになります。

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